まもなく2025年も終わりに近づいています。
そして、来る2026年。住宅リフォーム業界は大きな転換点を迎えようとしています。
住宅ストックは全国で6,500万戸を超え、そのうち築30年以上の老朽住宅は約半数に達しています。これまで「新築至上主義」とも言われた住宅市場の構造はすでに変化を始めており、今後は「既存住宅をいかに活かすか」が問われる時代に入りました。
その追い風となっているのが、国によるリフォーム支援制度の拡充です。2026年度の概算要求では、高性能住宅・省エネリフォームなどの市場が注目する施策が発表されています。
一方で、こうした“旬の波”に乗ろうとする事業者が増える中で、業界の構造的な課題も表面化し始めています。
たとえば、「補助金がないと案件が動かない」「競合が増えて利益が出ない」といった声や、「制度変更についていけない」「契約・支払いの管理が複雑化している」といった現場の悩みも無視できません。
さらに2026年には、施工業者・下請事業者との契約や支払いルールを大きく変える法改正（中小受託取引適正化法）も控えており、リフォーム業界に求められる“経営のあり方”は今、大きく変わり始めています。
このように、「リフォーム業界が盛り上がっている」という表面的な情報の裏で、持続可能な事業モデルとは何か？が問われる時代になっています。
制度が導く「高性能住宅リフォーム」時代──概算要求に見る、2026年度のトレンド
2025年のリフォーム市場は、省エネ・断熱・介護対応など、制度支援を背景に安定した需要が続きました。
そして今、2026年（令和8年度）の住宅政策が国土交通省の概算要求として示され、来年以降の業界の方向性がより明確になりつつあります。
※参照：国土交通省「令和８年度 住宅局関係予算概算要求概要」
🔷 国の制度方針が示す4つの注目トレンド
🏗 ① 住まいの安全確保と都市環境の改善
【政策の背景・狙い】
令和8年度の住宅政策では、「災害に強い住まいづくり」が引き続き重視されています。
背景にあるのは、南海トラフ地震など巨大地震の発生可能性や、都市部での水害リスクの顕在化です。
また、耐震基準の見直しが行われた1981年以前に建築された住宅（いわゆる旧耐震）の割合が未だに多く、
こうした住宅が災害時に深刻な被害を及ぼすリスクが指摘されています。
国はこれらの背景をふまえ、以下のような対策を進めようとしています。
- 旧耐震住宅の改修促進
- 木造住宅密集地（不燃化特区など）での除却・建替支援
- 災害公営住宅の整備や、公的住宅の長寿命化支援
- 災害時に使える住宅ストック（レジリエンス住宅）の確保
これらは単なる補助金事業というより、社会インフラとしての「安心して住める家」の確保という中長期的な視点で捉える必要があります。
【リフォーム事業者にとっての意味】
📌 チャンス：
- 耐震補強や屋根・外壁の改修など、建物の構造的改修ニーズが継続的に発生する
- 災害に備えた「防災リフォーム」として差別化が可能
- 公的支援制度の活用により、顧客への提案もしやすい
⚠️ 注意点：
- 耐震補強は専門知識が必要で、技術的なハードルが高い
- 補助金や制度は自治体ごとに異なり、申請・調整業務に手間がかかる
- 顧客が「災害リスク」を感じていない場合、提案が響きづらい
🏡 ② 既存ストックの有効活用と循環市場の形成
【政策の背景・狙い】
少子高齢化と人口減少が進む中、日本全国に存在する住宅の「使われなくなった家（空き家）」の問題が深刻化しています。
2023年時点で、全国の使用目的のない空き家数は385万戸とされており、この10年で1.8倍に増加しました。
今後もさらに空き家が大量に発生する見込みで、このままでは、治安や景観の悪化、地域コミュニティの崩壊にもつながると懸念されています。
そこで国は、住宅を「建てて終わり」ではなく、維持・再生・流通させるという観点にシフト。
令和8年度の政策では以下が重点に置かれています。
- 中古住宅流通市場の活性化（売買やリノベーション支援）
- 空き家の除却・利活用促進
- マンションの老朽化対応（管理・建替え）
- ストック活用を支える維持管理・評価の仕組み整備
このように「ストック型社会」に向けた制度整備が進み、リフォームの新たな出番が増えていくことが見込まれます。
【リフォーム事業者にとっての意味】
📌 チャンス：
- 中古住宅リノベ、空き家再生は高単価・高粗利の工事に発展しやすい
- 工事だけでなく、不動産・資産運用と連携することで事業領域が広がる
- ストック市場の活性化により、地方都市や郊外でも仕事の発生が期待される
⚠️ 注意点：
- 空き家や中古住宅には構造不良・違法建築・雨漏りなどリスクが内在
- 不動産や登記などの知識も求められ、従来のリフォーム店の枠を超える必要あり
- 投資目的の顧客や事業者との取引では、価格交渉やクレーム対応の難易度が上がる
🧓③ 誰もが安心して暮らせる多様な住まいの確保（介護・子育て）
【政策の背景・狙い】
少子化・高齢化という二大トレンドは、今後ますます顕在化します。
特に高齢者の単身世帯が増加し続けており、住まいの安全性や介護環境の整備は重要な社会課題です。
令和8年度概算要求では以下のような取組みが明記されています。
- 子育て世帯向け住宅（UR団地など）の改修・再整備
- 高齢者向け住宅の整備や、介護対応改修の支援
- バリアフリー改修への支援継続（浴室・トイレ・段差解消 など）
- 地域包括ケアシステムと連動した在宅支援体制の強化
つまり「ライフステージの変化に対応できる住まいづくり」が今後の住宅政策の柱になっていくのです。
【リフォーム事業者にとっての意味】
📌 チャンス：
- バリアフリー・介護リフォームは、地域密着型で継続性のある事業領域
- 公的補助があるため、顧客の経済的ハードルが下がりやすい
- 福祉用具・介護事業者との連携で安定した紹介ルート構築も可能
⚠️ 注意点：
- 地域包括やケアマネとの連携には行政リテラシーが必要
- 福祉系案件は見積・申請・工事報告などの事務作業が煩雑
- 一般リフォームと異なり、施主本人ではなく家族や支援者が意思決定者になるケースも多い
🌿④ 高性能住宅化とカーボンニュートラルの推進（断熱・省エネ・再エネ）
【政策の背景・狙い】
国は2050年カーボンニュートラル実現に向け、新築だけでなく既存住宅の省エネ化に本格的に取り組もうとしています。
その柱が「LCCO2（ライフサイクルカーボン）削減」です。
令和8年度の住宅政策では、以下が強調されています。
- 既存住宅の省エネ・断熱性能の底上げ
- 高断熱窓や断熱材改修の支援（省エネキャンペーンなど）
- ZEH基準・太陽光・高効率給湯などの導入支援
- BIMやDXを活用した設計段階からのエネルギー最適化
これにより、リフォームも単なる「修理」ではなく、“性能向上”を目的とした価値提案型ビジネスへと進化していきます。
【リフォーム事業者にとっての意味】
📌 チャンス：
- 断熱・省エネ工事は単価が高く、補助金を活用すれば成約率も高い
- 「高機能住宅リフォーム」として、価格競争に巻き込まれないポジショニングが可能
- 自社のブランディング強化や、商品パッケージ化の切り口としても有効
⚠️ 注意点：
- 施工精度が問われ、高い工事品質と知識が必要
- 補助制度の要件や書類作成など、事務対応負担が重くなりやすい
- 「高性能の価値」を顧客に伝えるには、営業力・説明力がカギ
このように、政策は追い風ですが、単に制度に乗っかるだけでは成果は出ません。住宅政策以外にも様々な環境が大きく変わります。
2026年、リフォーム事業者を取り巻く外部環境の変化と対応策
2026年の住宅リフォーム業界は、国の住宅政策だけでなく、法律・資材・労働環境といった外部要因によっても大きく変化しつつあります。
これらの変化は、単なる一時的な波ではなく、リフォーム事業者の経営や現場オペレーションに直接的な影響を与える“構造的な変化”です。
本章では、特に押さえておきたい3つの外部環境の動きと、それに対してリフォーム事業者が取るべき対応について解説します。
「下請け」の常識が変わる──2026年1月施行「中小受託取引適正化法」の影響
2026年1月に施行される「改正中小受託取引適正化法（旧：下請法）」は、これまで曖昧だった元請・下請関係に対し、より厳密なルールを課す法律です。
「フリーランス新法」とも近い立ち位置であり、個人事業主だけでなく、法人（特に小規模法人）も規制対象となる点が大きなポイントです。
たとえば、元請からリフォーム工事を請け負う場合、リフォーム業者が“下請”に該当するケースが増えます。
この場合、元請からの契約書の交付義務、支払い期日の明確化、突然のキャンセル禁止など、従来よりも取引の公正さが求められます。
一方で、自社が元請として他社へ外注する際にも、同様のルールが適用されます。
つまり、規模の大小を問わず「誰とどう契約し、どう支払うか」が問われる時代に入ったということです。
この動きは、取引の健全化にはプラスですが、従来の「口頭契約・後払い・現場優先」の文化では対応が難しくなるため、注意が必要です。
管理者は、制度への理解と契約管理を仕組み化していくことが不可欠です。
原価と粗利のせめぎ合い──資材価格の高止まりが続く中で
ウッドショックや世界的なインフレをきっかけに、リフォーム資材の価格は2022年以降上昇を続け、2025年時点でも下落の兆しは見えていません。
断熱材、複層ガラス、電材、水回り設備などは価格改定が続き、リフォーム工事の原価は着実に上昇しています。
2026年も、円安やエネルギーコスト上昇、輸送費の影響により、資材価格は引き続き高止まりすると見られています。
これにより、事業者は「価格転嫁」と「原価圧縮」の間で難しい判断を迫られることになります。
一方で、国の制度は「高性能住宅リフォーム」「省エネ・再エネリフォーム」など高付加価値リフォームに対する支援策を強化しており、
「安さで選ばれる」事業者よりも、「提案力と制度対応力で選ばれる」事業者にチャンスが広がります。
つまり、価格競争に巻き込まれるのではなく、補助金と組み合わせて高性能化・高品質化を提案できる事業者こそが、原価上昇下でも粗利を確保しやすくなるのです。
人材不足と働き方改革のダブルパンチ──「属人モデル」からの脱却を迫られる現場
2024年4月より、建設業にも働き方改革関連法が全面適用され、時間外労働の上限規制が開始されました。
これは従来の「土日も夜も当たり前」という業界慣習に対し、労務管理の見直しを強く迫るものです。
さらに、職人の高齢化と若手不足が進行し、特にリフォーム現場では「一人親方」「多能工型」の事業者に業務負担が集中しがちです。
営業・現場管理・施工・書類対応のすべてを自社（または1人）で抱え込むモデルは、制度・人手・品質いずれの面でも限界に近づいています。
2026年以降、この傾向はさらに強まり、「いかに外注や分業の体制を築けるか」がリフォーム経営の死活問題になります。
このような時代においては、業務の標準化、提案ツールの共有、バックオフィス支援など、
業務改善・業務効率化の仕組みを構築しているかどうかで、事業の安定性と拡張性が大きく変わってきます。
制度だけでなく、事業環境の変化も「追い風」に変えられるか
国の制度が住宅ストックの高性能化・循環型社会を後押しする一方で、
実際のリフォーム現場では、契約・コスト・人材という経営課題がより複雑化しています。
しかし、これらの課題は裏を返せば、事業者として差別化できるポイントでもあります。
制度を正しく理解し、仕組み化と提案力を磨くことができれば、
2026年の変化は「チャンス」として活かすことが可能です。
この変化にどう備え、どう動くか。今がその分岐点にあると言えるでしょう。
介護リフォームという選択──“制度を味方につける”持続可能なビジネスモデル
2026年のリフォーム市場は、補助金や制度の支援を追い風に、省エネや高性能化へと大きく舵を切ろうとしています。
一方で、それらの領域には「提案力」「制度理解」「価格競争」「多能な人材」といったハードルも伴い、すべての事業者が容易に適応できるわけではありません。
そんな中、制度と市場の両面から、安定した成長が見込めるジャンルとして注目されるのが、「介護リフォーム」です。
なぜ介護リフォームは「トレンド」で終わらないのか
高齢化はもはや将来の話ではなく、すでに進行している現実です。
2025年には、団塊の世代全員が75歳以上の後期高齢者に達し、介護・医療・生活支援の需要は全国的に高まり続けています。
政府の住宅政策においても、介護リフォームは「省エネ」「ストック活用」と並ぶ柱として毎年安定して制度化されており、
令和8年度（2026年度）概算要求にも、バリアフリー住宅改修の支援継続が明記されています。
介護保険制度に基づく住宅改修では、最大20万円（1割〜3割負担）までの補助が受けられ、
対象となる工事も以下のように明確に制度化されています。
- 手すりの取り付け
- 段差の解消
- 滑り防止・移動円滑化のための床材変更
- 引き戸などへの扉の交換
- 洋式便器への取り替え
この制度は、自治体が毎年予算化しており、突然打ち切られることは考えにくいという安定性があります。
さらに一部の市区町村では、この介護保険住宅改修に上乗せ助成を行う独自制度も用意されています。
つまり、介護リフォームは「一時的な補助金制度」ではなく、
制度・市場・社会課題の3点が合致した“インフラ事業”としての側面を持つのです。
「地域密着 × 公的支援」で再現性のある市場を築く
介護リフォームのもう一つの特徴は、地域に密着したネットワークと紹介経路によって、
比較的安定した案件発生が見込めるという点です。
典型的な集客フローは以下のような形になります。
- ケアマネジャーや地域包括支援センターが、改修の必要性を把握
- 利用者（ご家族）に業者を紹介
- リフォーム業者が住宅調査・見積・理由書作成を行い、保険申請をサポート
- 工事完了後に支給申請・報告
このように、営業をして直接エンドユーザーを探すのではなく、既存の公的支援ネットワークと連携することで、安定的に案件が発生するという仕組みがあります。
さらに、多くの工事はパターン化されており、たとえば、
- 和式トイレを洋式トイレに交換する
- 玄関やトイレ、浴室、階段、廊下などに手すりを追加
- 浴室の開き戸を折れ戸に交換
など、再現性の高い定型業務が中心です。
もちろん、対象者の疾患や動作、その住宅特有の課題などもありますが、対象者に関わる専門職のアドバイスなども受けることができ、解決できます。
これは、個人事業者や小規模事業者にとっても「専門的で高い施工力」や「自由設計提案力」、「魅力的なプレゼンテーション能力」がなくても参入しやすく、およそ80%近い成約率を維持することができます。
つまり、継続的に利益を上げやすい分野であることを意味しています。
制度の複雑化は、むしろ差別化のチャンス
ただし、介護リフォームには課題もあります。
最も大きな障壁は、「制度と書類が複雑で分かりにくい」という点です。
- 工事を行うには、ケアマネジャーの理由書が必要
- 施工内容が保険適用の範囲に合致しているかを判断する必要
- 工事前・工事後の写真提出、申請様式の提出など、行政書類の対応力が必要
こうした手続きの煩雑さから、事業者によって対応力に大きな差が出るのがこの分野です。
裏を返せば、制度の仕組みを理解し、丁寧に顧客対応できる体制さえ整っていれば、
信頼を勝ち取り、紹介を増やし、地域で選ばれる存在になれるということです。
実際、ケアマネジャーは「しっかり対応してくれる業者」を数社に絞って紹介する傾向があり、
一度信頼を得れば、口コミや紹介で自然に案件が蓄積されていくのです。
介護リフォーム本舗のフランチャイズが提供する支援とは？
このような背景のもと、「介護リフォーム本舗」では、制度に強く、地域に根差した事業者が増えるためのフランチャイズ支援を行っています。
加盟店が得られる主な支援は以下の通りです。
- ✅ 介護保険・補助制度の仕組みを学べる研修と教材の提供
- ✅ 介護関連事業者への営業ノウハウ共有
- ✅ 住宅改修に特化した顧客管理システムや見積もり計算のiPadアプリ
- ✅ 本部による相談対応・継続フォロー体制
介護リフォームは「小さな工事でも安定的に」「地域で着実に」案件が増やせる市場です。
しかしそのためには、制度の複雑さを乗り越え、現場と書類をスムーズに連携させる仕組みが必要です。
加盟店は、この仕組みを最短で手に入れ、地域のケア関係者から信頼されるパートナーとして活躍することが可能です。
🧩 “制度”と“人”に寄り添う、地域インフラ型ビジネス
高性能化や断熱リフォームが注目される一方で、介護リフォームは一貫して「人の暮らし」に寄り添うビジネスです。
- 補助制度の整備
- 高齢化の進展
- 在宅介護・地域包括ケアの浸透
これらすべてが、介護リフォームの追い風となっています。
そしてそれは、単に利益を追うだけではなく、「人の役に立つ実感」がある仕事でもあります。
これから先、変化の激しいリフォーム市場の中で、制度と地域に根を張りながら、持続的に成長できる領域として、
介護リフォームという選択肢は、非常に有望なものとなるはずです。
制度を活かし、変化を機会に──2026年、リフォーム業界で生き残る選択とは
2026年のリフォーム業界は、過去に例のないほど「制度」と「社会課題」が密接に結びつきながら、大きな転換点を迎えようとしています。
国の住宅政策は明確に、以下の方向へ舵を切りました：
- 住宅ストックの省エネ・高性能化
- 再生可能エネルギーと創エネ設備の普及
- バリアフリーと在宅生活支援の強化
- 空き家の再利用と循環型市場の形成
同時に、現場では法律の改正、資材価格の高騰、人手不足といった構造的な課題が山積しています。
こうした複雑な変化の中で、リフォーム事業者に問われるのは、「制度を知っているかどうか」ではなく、「制度を活かせる体制があるかどうか」です。
✅ 今こそ、制度と地域に根ざしたビジネスモデルへ
とくに、介護リフォームの分野はこれから数十年にわたり、
制度の支援と社会的なニーズが安定的に交差し続ける“持続可能な市場”です。
- 小規模からでも始めやすい
- 地域との関係が営業資産になる
- 粗利が確保しやすい
- 施工スキルより、提案・制度理解が差を生む
- 本部の支援が活きやすい
これらの特徴は、「これからリフォーム事業で独立したい」「既存の事業をより持続可能に展開したい」と考える方にとって、
非常に適した選択肢となるはずです。
👉 介護リフォーム本舗フランチャイズへのご案内
介護リフォーム本舗では、制度対応に強く、地域で信頼されるリフォーム事業者を全国で募集しています。
本部の支援と実績に基づくこのビジネスモデルは、今後の住宅業界の潮流にも合致しており、
ただの「下請け」ではなく、地域で選ばれる「住宅の専門家」として活躍したい方に最適です。
